現在、私は仮想通貨取引をしつつ、株や金、海外不動産などの他の投資もしていますので、世界経済など投資に関する情報交換を、投資仲間や証券会社の担当者などと行っています。

そんな中で話題になっているのが、2019年～2020年にかけて世界同時不況が起こるかもしれないということです。

今回はそんな来るかもしれない不況に備えて私が行っている対策や、世界経済や仮想通貨市場についてもお話していきます。

2019年～2020年に世界同時不況がやってくる可能性

2019年～2020年には世界的な不況が来るという、予想を立てている方がちらほらいますね。

 

中国では、政府が打ち出したGDP予想は6.5％です。

実際に蓋を開けてみると、2018年第4四半期のGDP成長率が6.4％で、2018年度のGDPが6.6％でした。

政府の予想から0.1％下がったものの、それくらいは大したことがないという印象がありますね。

ですが、この数値は28年ぶりの近年でも稀に見る低水準であり、アメリカのアップル社がこの中国経済の低迷を見越して、2018年10～12月の売り上げ予想を下方修正するほどでした。

中国は世界第2の経済大国であることを考えると、この低水準は見逃せないと思っています。

 

EUでは、加盟国の経済危機が度々報じられていますが、最近ではイタリアの経済危機が、EUに影響を与えています。

ですが、それよりも深刻なのはブレグジット（イギリスのEU離脱）問題です。

2016年の国民投票によって、移民問題でEUへの不満を持つ英国民が離脱の意思を示し、離脱派が勝利しました。

ですが、ブレグジットに関してメイ首相が望む「合意のある離脱」をするために、内部や外部での交渉に時間がかかっていて、離脱期限を延期しました。

こうした、先行きの不透明なEUでの問題も、今後のEU経済への低迷を懸念されています。

 

アメリカではIMFの経済見通しが、2019年度は据え置かれてはいるものの、住宅関連や新卒求人件数の数値は低水準となっています。

影響力のある大手企業CEOや金融関連関係者も、今後は不況に陥るという意見を出しています。

さらに、トランプ大統領が宣言した米中貿易戦争による影響は、中国のみならずアメリカ自身にも不利益をもたらしています。

中国は世界第2位の経済大国なだけに、貿易摩擦による損失はアメリカや中国だけではなく、世界的に影響を与える大きなものです。

 

数値だけ見れば、各国の指標は近年と比べて大きく減少しているわけではないものの、潜在的なリスクは大きくなっていると思います。

そして、IMFのラガルド専務理事は、世界経済の勢いがさらに減速したという発言をし、2019と2020年度の成長率を下方修正しました。

これだけ見ても、すでに世界同時不況は着実に進んでいるという片鱗を見ることができます。

 

リーマンショック以上の経済危機が訪れる？

私の周りの投資仲間や証券担当者の間では、リーマンショック以上の影響を及ぼすだろうという声も出ています。

これは、経済大国1位であるアメリカの家計債務の推移が、大きな理由の一つとなります。

2008年に起こったアメリカ史上最大の企業倒産として、世界的な経済危機を招いたリーマンショックですが、その引き金になったのはサブプライム住宅ローン問題です。

 

信用力のないサブプライム（プライムは信用力のある層）層に対して、じゃんじゃんローンを組ませて、不動産価格の下落と共に一気に金融危機を起こしました。

ローンは住宅だけに留まらず、クレジットや自動車のローンなどもあります。

そして、アメリカの家計債務の額が、リーマンショックが起きた2008年時点の12兆6800億ドルよりも、2018年第3四半期では13兆5000億ドルと上回ってきています。

 

サブプライム問題以降は、住宅ローン（家計債務の7割ほど）の審査が厳しくなったことから、延滞率は落ち着いています。

しかし、特に学生ローンの影響で全体の延滞率が上昇しています。

今後、住宅ローンにしろ、それ以外のローンにしろ延滞率がな上昇していけば、リーマンショック以上の衝撃が訪れるかもしれません。

 

これに伴って、前述した世界経済の先行き不透明感も、見過ごせない状況となり2019～2020年が不況に陥るだろうという声が上がっているのです。

 

私が行った対策と仮想通貨市場について

こうした経済危機は、あくまで予想なのでどうなるのかは完全にはわかりません。

だからこそ、私たちはいつそういった危機になってもいいように、情報を収集して対策をとっておくことで、ピンチをチャンスに変えることができるかもしれません。

 

私はアメリカ株を保有していましたが、現在は売却して円建てで金のETFに変えました。

不動産投資もしているので、不動産に関してはインカムがあるので、とにかく耐えることが肝心です。

不況が起こった場合には、ゴールドマンやドルが暴落した時点で、様子を見て底で買っていく予定です。

リーマン・ショック時に、底値で拾えた人は大金持ちになったとのこと。

 

では、こうした世界同時不況が起きた場合に、仮想通貨市場はどうなるのか？

現状ではどうなるかは未知数です。

ですが、年配者の投資家は金や米国債にいく可能性がありますが、若年層は仮想通貨に逃げてくる可能性がありますので、そうなれば仮想通貨市場も活気が出てくるかもしれません。

今は来る経済危機に備えて、事前にできることをすることと、起こってから底値を掴むための資金調達や情報を集められる環境を整えて、ピンチをチャンスに変えられるように準備しておくことをオススメします。