仮想通貨・暗号通貨が本来の姿を取り戻した時、どれほどの可能性を秘めるのか？

前回お届けした記事と同じサブタイトルですが、今回もまずはこのお話から進めたいと思います。

さて、少し話題が変わりますが、昨年2017年10月26日、Amazonの四半期決算説明会で、Bitcoinの取り扱いを発表するという話がありました。

あのAmazonがBitcoin決済の開始を発表！

こんな文字がウェブ上を騒がせたわけですが、結局Amazonは当日何の発表も行いませんでした。

ですが、これは当然のことだと思います。もしAmazonがBitcoinを認めてしまったなら、CEOであるジェフ・ベゾス氏の資産は、トランプショック以上に落ち込むことが間違いないからです。

 

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世の中は中間業者が利権を握っている！？

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2018年3月、世界長者番付において世界で初めて、個人資産1000億ドルを超える1120億ドルを記録し、ビル・ゲイツ氏を抜いて、初めて世界長者番付1位となったAmazon CEOジェフ・ベゾス氏ですが、なぜ彼はこれほどの資産を手に入れることができたのでしょうか？

それは彼がCEOを勤めるAmazonが、全てのビジネスの中心にあるからです。

Amazonは元々、本を販売するプラットフォームとしてスタートしましたが、Amazonが本を作っているわけではなく、Amazonは出版社と購入者をオンラインで結ぶサイトであり、その取引を仲介することで手数料を双方から取っているのです。

これはYahooショッピングもそうですし、楽天市場も然りです。これら全てが中央集権型のサービスです。

 

中央集権型のサービスは、上にあるイラスト（クライアントサーバー型ネットワーク）と同じように、中央にある仲介業者がシステムを作り、管理・運営することで、中央のサーバーがデータを集めて管理するように、そこに利益が集まるようにできているのです。

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分散型サービスができた時、何が起こるのか？

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では先ほどのイラストとは違う、上の写真のような分散型ネットワークができたときはどうなるのでしょうか？

先ほども説明したように、中央集権型のビジネスでは中央に位置する中間業者がそのシステムを作り、管理・運営することで、利益（手数料）を得ています。一方分散型ネットワークでは、中央で管理する業者がなくなるので、発生する手数料がなくなり、価格が低く抑える事ができます。

但し、この分散型ネットワークは繋がっているだけでは意味がありません。なぜなら、誰と誰が繋がっているのかが、分散型ネットワークに参加している人には分からないからです。

分散型ネットワークは、それを支えるためのシステムが必要になります。同じ分散型ネットワークで作られている仮想通貨・暗号通貨を支える基幹システムはブロックチェーンですが、今回はその役目を『O2O PAY』が果たします。

逆にその分散型ネットワークを支えるシステムを『O2O PAY』がやってしまったら、メーカー（Business）とユーザー（Customer）は、『O2O PAY』の作るプラットフォーム上で直接の取引が可能になりますから、中央集権である中間業者は不要になるのです。

 

もし今すぐに、分散型ネットワークのシステムができてしまったら、上のイラストのようにユーザーと企業を『O2O Pay』が直接繋げてしまいますから、Amazonや楽天市場といった中間業者は、1年と経たずに消滅してしまう事になり兼ねないのです。

 

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分散型ネットワークと『O2O PAY』が開くIoTとビッグデータ新時代

 

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前回もお伝えしましたが、『IoT』そして『ビッグデータ』という言葉をご存知でしょうか？

『IoT』とは（Internet of Things）の略で、日本語訳では「モノのインターネット」と言われています。この内容は別の記事でも説明したのですが、この「モノのインターネット」という概念が非常に説明しづらく、また伝えにくいために、その市場や経済効果は30兆円とも60兆円とも言われているにも関わらず、一般の方にはほとんど理解されていないのです。

『O2O PAY』では、その『IoT』を推し進めたいと考えています。

『IoT』の基礎概念は、『O2O PAY』のホワイトペーパーでも説明されています。

上のイラストのように、スマートフォンと様々なセンサー（を取り付けたデバイス）をつなげる事で、あらゆる場面のあらゆる情報を、データ化して収拾しようとしているのです。

例えば、このセンサーとつながったスマートフォンを持った人（仮に30代の男性とします）が、ある日出かけた先で何を購入したのかをデータ化して掴んだとします。

それだけのデータでは、ほとんど意味がないように思えるかも知れませんが、『IoT』の世界ではもっと詳細なデータが取れるのです。

スマートフォンに内蔵されているGPSによって、位置情報はある程度特定できますし、その位置の温度や湿度、気圧をセンサーで読み取ることによって、ピンポイントの詳細な天気を知ることができます。そして『O2O PAY』で持ち主の男性が何を購入したのかを知ることができるのです。

 

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ビッグデータの活用と問題

 

こうしたデータは一つでは大した意味がありませんが、数多く集めることで統計的なデータとして分析・解析ができるようになります。そうなれば、ある地域に住む30代の男性の嗜好データを正確に掴むことが出来るようになる訳です。

このようなユーザーの嗜好データを求めているのがメーカーや店舗です。ユーザーの嗜好データに合わせることで、よりダイレクトに、よりリアルタイムに、アプローチをかけることが出来ますし、購入してもらう際にも相手の嗜好に合わせて、ユーザーが望むものを提供できるようになるからです。

そうした小さなデータが集まったものが『ビッグデータ』と呼ばれるものです。

『ビッグデータ』は先に説明した通り（また上のイラストのように）小さなデータの集合体ですが、その数は天文学的数字になります。一説には『IoT』の環境が整えば、20億とも30億とも言われるセンサー（デバイス）が人知れず街中に溢れることになります。そしてその全てからデータが送られてきます。

『ビッグデータ』はまさに宝の山なのですが、そのデータをいかに処理し、分析・解析するかが問題になっているのです。

こうした取り組みに対して、『O2O PAY』は、一つの答えを導き出そうとしています。

そのことに関しては次回詳しくご説明させて頂きます。

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『O2O PAY』ICO プライベートセールのお知らせ

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今回は『O2O PAY』のホワイトペーパーに、あまり詳しく触れることができませんでしたが、次回の説明のために必要な情報をお届けさせて頂きました。

この『O2O PAY』のICOに参加できるチャンスがあるとしたら、あなたはどうしますか？

その内容を詳しく知りたい方は、こちらのリンクをクリックしてください。

そしてまだ『O2O PAY』ICOに疑いの目を向けておられるあなたにもお知らせがあります。

あと2日間、『O2O PAY』のホワイトペーパーの内容を、詳しく解説してまいりますので、あなたの目で『O2O PAY』の真実を見届けてください。

それでは、最後までお読みいただきありがとうございました！

 

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